ごあいさつ

代表取締役社長 中島 毅

DSファーマアニマルヘルス株式会社は、大日本住友製薬株式会社の動物薬事業部門が会社分割の手続きを経て独立し、2010年7月に設立された研究開発型の動物用医薬品メーカーです。70余年に及ぶ動物薬事業の歴史と実績を基礎に、分社化により可能となった業態に即した事業運営や意思決定の迅速化をもって、更なる事業拡大に向けて活動しております。

私たちは、科学の力で新たな価値を創造し、動物たちの健康を支え、人々の笑顔あふれる暮らしに貢献することを理念としています。人と動物が共生する豊かで成熟した暮らしの創造や動物の福祉と健康に対する社会の関心が高まり、また、人畜共通感染症や食の安心安全の管理に対する要求が厳格化するなか、企業理念のもとで私たちの果たすべき役割はますます大きくなってきていると受け止めております。

お客様と向き合い、お客様の満足と感動を第一に考え、高品質で信頼性に優れた価値を創造しご提供することを通じて当社の使命を達成して参ります。

また、私たちは、会社の成長を通じて社員の発展空間を創造し、社員の成長を支援し、それぞれの能力と個性が闊達に発揮できる活躍機会を提供し、夢をもっていきいきと働く職場づくりを目指すとともに、企業市民として社会から信頼され敬愛される会社で在り続けるために行動します。

これからも動物を愛するすべての方々、お客様、お取引先様、パートナー様、地域社会の皆様、株主様、社員とそのご家族などステークホルダーの皆様のご期待にお応えできるよう、たゆまぬ努力を続けてまいります。

今後とも、皆様の変わらぬご支援を賜りますようお願い申しあげます。

DSファーマアニマルヘルス株式会社
代表取締役社長 中島 毅


企業理念

「私たちは、科学の力で新たな価値を創造し、動物たちの健康を支え、人々の笑顔あふれる暮らしに貢献します」


コーポレートスローガン

「動物がうれしいと、人もうれしい。」
“動物たちに、健康でいてほしい”この大切な想いをかなえるために、私たちは、これまで培ってきた技術を、これまで育んできた人の輪を、そして、今までにないアイデアを携えて“みんなが健康で、笑顔でいられる”という夢に向かって、新たな想いを広げ、まっすぐにすすんでいきます。


バリュー

「笑 顔」
私たちは、研究開発型の動物薬メーカーとして新たな価値を創り出し、家族の一員であるコンパニオンアニマルとの絆や、食の安心・安全を通じて、全ての人々の笑顔あふれる暮らしを支えます。

「情 熱」
私たちは、自らを高めることを常に意識し、太陽のような情熱を持って行動し、活気あふれる企業風土を作り、社会から愛される魅力ある会社を目指します。

「信 頼」
私たちは、企業市民としての社会からの高い信頼を築き、動物医療への貢献はもちろんのこと、事業活動を通して社会に貢献することを使命としています。そして共に歩む全ての人々と持続的に発展することを喜びとします。


行動宣言

DSファーマアニマルヘルスの役員・従業員は、社会から信頼され存在感のある企業を目指し、法令遵守はもとより、以下の行動宣言に従って企業活動を遂行します。

1.「動物がうれしいと、人もうれしい」を目指します
“動物たちの健康を支え、人々の笑顔あふれる暮らしに貢献する”この想いをかなえるため、医薬品の枠に留まらず、顧客ニーズの全体に事業領域を拡げ、総合的なソリューションを提供します。

2.誠実な企業活動を行います
法令を遵守し、高い倫理観を持って透明かつ公正な企業活動を行います。
市民社会の秩序や安全に脅威を与える反社会的勢力および団体との関係遮断を徹底します。

3.積極的な情報開示と適正な情報管理を行います
社会に向けて適時適切、公正な情報開示を行います。
企業活動を通じて得た個人情報や顧客情報を、適正に保護・管理します。

4.従業員の能力を活かします
従業員の多様性・人格・個性を尊重します。
安全で働きやすい職場環境を確保し、能力開発の機会を提供します。

5.人権を尊重します
全ての人々の人権を尊重して企業活動を行います。
一切の差別や嫌がらせを排除し、強制労働や児童労働を認めません。

6.地球環境問題に積極的に取り組みます
地球環境問題への取り組みを人類共通の課題と認識し、企業の存在と活動に必須の条件として、積極的に行動します。

7.社会との調和を図ります
ステークホルダーとの対話を重視し、社会貢献活動を推進します。
各国・地域の文化や慣習を尊重し、企業活動を通じて地域社会の発展に寄与します。



当社役員は、本宣言の精神の実現が自らの役割であることを認識し、率先垂範これに取り組むとともに、社内およびグループ会社への周知徹底を図り、取引先にも促します。
万一、本宣言の精神に反するような事態が発生したときには、役員自らが問題解決にあたり、原因究明、再発防止に努めます。また、社会への迅速かつ的確な情報の公開と説明責任を遂行し、権限と責任を明らかにした上で、自らも含めて厳正な処分を行います。